間接法キャッシュフロー計算書の作成

間接法の調整項目

• 売上債権の調整
• 貸倒引当金の調整
• 仕入債務の調整
• 棚卸資産の調整
• 割賦購入の調整
• 手形割引関係の調整
• 減価償却費の調整
• 受取利息等の調整
• 支払利息の調整
• 評価損等の調整
• 法人税等の調整

• 貸借対照表の前期末と当期末の増減額を算出
• 貸借対照表の増減額を転記
• 税金等調整前当期純利益を転記
• 非キャッシュ項目をキャッシュフロー計算書上で調整
• 利息・配当金をキャッシュフロー計算書上で調整
• 法人税等の支払額をキャッシュフロー計算書に転記
• 投資活動・財務活動によるキャッシュフロー項目を転記
• 当期増減額の算出と当期末キャッシュ残高との照合

キャッシュフロー計算書の作成に必要な書類

なお、間接法キャッシュフロー計算書を作成するためには、最低限次の資料が必要になります。

さらに当期中に固定資産の取得や売却除却、有価証券の購入や売却等を行なっている場合には、別途それらのに関する資料も必要になります。