間接法キャッシュフロー計算書の作成

キャッシュフロー計算書の作成は下記のような精算表を使用して

• キャッシュフロー計算書の精算表（ベーシック版）
• キャッシュフロー計算書の精算表（ベーシック版に組替表付属）
• キャッシュフロー計算書の精算表（簡易版）
• キャッシュフロー計算書の精算表（さらに簡易版）

下記のような調整項目について

• 売上債権の調整
• 貸倒引当金の調整
• 仕入債務の調整
• 棚卸資産の調整
• 割賦購入の調整
• 手形割引関係の調整
• 減価償却費の調整
• 受取利息等の調整
• 支払利息の調整
• 評価損等の調整
• 法人税等の調整

下記の手順で調整を行っていくことで作成が可能です。

• 貸借対照表の前期末と当期末の増減額を算出
• 貸借対照表の増減額を転記
• 税金等調整前当期純利益を転記
• 非キャッシュ項目を調整
• 利息・配当金を調整
• 法人税等の支払額を転記
• 投資活動・財務活動による項目を転記
• 当期増減額の算出と当期末キャッシュ残高との照合

キャッシュフロー計算書の作成に必要な書類

なお、間接法キャッシュフロー計算書を作成するためには、最低限次の資料が必要になります。

さらに当期中に固定資産の取得や売却除却、有価証券の購入や売却等を行なっている場合には、別途それらのに関する資料も必要になります。