資金が不足する要因

資金が不足する要因としては、本業が不調で運転資金が不足する場合、本業が好調すぎて運転資金が不足する場合、成長過程にある場合、次に設備投資（機械等の購入、新規事業の開始等）を行なう場合等があります。

本業が不調で運転資金が不足する場合

本業が不調で運転資金が不足する場合とは、キャッシュフロー計算書において営業キャッシュフローがマイナスの状態が該当し、キャッシュフローがマイナスであるため、資金がどんどん流出していることを意味します。

この状態が一時的なものであれば内部留保等によりその場しのぎをすることができますが、この状態が長期的に継続する場合には、資金繰りを圧迫するため、倒産の危険があります。

本業が好調すぎて運転資金が不足する場合

本業が不調であるばかりでなく、本業が好調すぎる場合でも運転資金が不足することがあります。

例えば、新規事業を開始したり、新規の得意先との取引を開始して間もない時期に、急激に取引量が増加した結果、仕入代金の支払いと売掛金の入金のタイミングのズレから一時的に運転資金が不足する場合です。

この場合は損益計算書上は営業利益がプラスとなり、キャッシュフロー計算書も一年を通して見ればプラスとなりますが、資金繰りだけ一時的に資金が減少するため、資金繰りを管理する際に要注意の事例です。

設備投資を行なう場合

設備投資を行なう場合は、キャッシュフロー計算書上で投資キャッシュフローがマイナスとなるため、当然のことながら資金が減少します。この場合、フリーキャッシュフローを超える資金の支払いが継続的に発生する場合には、たとえ本業が好調で営業キャッシュフローがプラスであっても資金繰りがショートする危険があります。

したがって、この場合には、銀行から設備投資資金の融資を受けておくのが無難です。銀行に融資を申し込んだ場合、設備投資資金であれば資金の使途がはっきりしているため、融資の実行がされやすいです。資金繰りにある程度余裕がある場合でも、このような融資を受けられるときに積極的に融資を受けておくのがおすすめです。銀行は本当に資金が必要なときほど融資をしてくれなかったり、貸し渋りをするものだからです。

成長過程にある場合

企業が成長過程にある場合は、売上高が右肩上がりに増加し、それに伴って営業利益も増加します。さらに、売上代金の回収遅れ等がない限りはキャッシュフロー計算書の営業キャッシュフローもプラスとなり、何も申し分ないように思えます。

しかし、売上高が増加して会社規模が大きくなっているにも関わらず、それに対応できるだけの運転資本として支払準備資金を確保していない場合には、売上高の増加に伴い、売掛金や在庫が増加し資金繰りを圧迫します。

資金調達方法のまとめ

資金繰り表の作成